Arentが「建設業界におけるDXの実態調査」を実施

建設DXを推進する株式会社Arentが2024年7月から2024年12月にかけて行われた同社登壇のセミナーや展示会で、建設業界従事者を対象（有効回答数：299件）に「建設業界におけるDXの実態調査」を実施。その結果を1月28日に発表している。

同調査で『DXの実施状況』について質問したところ「実施済み」が全体の2.7％。「実施中」が56.5％、「試用期間中」が8.5％、「戦略はあるが未実施」が1.2％、「検討中／計画中」が15.8％、「関心はある」が11.5％、「特に検討していない」が3.8％といった結果が得られている。

『実施目的（複数回答）』を聞くと「新規ビジネス創出」が全体の10.8％。「コスト削減／業務効率化」が39.2％、「顧客や市場の変化への対応」が16.8％、「規制対応」が1.6％、「データ分析」が13.6％などとなった。

『どのようなDX推進を行っていますか（複数回答）』と質問したところ、「老朽化した既存システムの切り替え」が全体の9.4％。「AI活用」が21.9％、「BIM活用」が38.2％、「新しいシステム／ツールの導入」が26.5％、「外部への委託」が4.0％といった結果が得られた。

『DX推進における障壁（複数回答）』について聞くと「予算規制」が全体の10.8％。「人材不足」が18.9％、「技術的な課題」が15.7％、「組織文化」が12.3％、「ノウハウがない」が14.3％、「ノウハウの属人化」が11.6％などとなっている。

また、『社内で利用しているシステムの課題感』について質問すると「データ連携が困難」が全体の21.6％。「技術や性能に限界がある」が12.8％、「ブラックボックス化している」が11.4％、「維持運用費が高い」が6.4％などといった結果が得られている。

出典元：株式会社Arent
（画像はプレスリリースより）




株式会社Arent「建設業界におけるDXの実態調査」（note）
https://note.com/arent3d/n/ndb2021aba70c