【データ】アンケート調査、飲食ルールとイートインの現状について

株式会社シンクロ・フードは、インターネット調査で2021年4月16日、飲食店.COM会員（飲食店経営者・運営者）445名を対象にアンケート調査を実施した。

飛まつ防止策のひとつとして、「マスク会食」や「黙食」などがあるが、自治体によっては、新しい飲食ルールの徹底を要請しているケースもあるため、飲食店はお客への案内に追われているという。

そこで、コロナ禍において、飲食店では推奨や要請される飲食ルールと、イートイン（店内飲食）の現状について調査を行った。

「マスク会食」や「黙食」の推奨、実践状況について問いに、「店からも呼びかけており、ある程度のお客様が実践している」と27.4％が回答した。

さらに、「店からは呼びかけているが、実践するお客様はあまりいない」が21.8％、「店からは呼びかけていないが、ある程度のお客様が実践している」が20％であった。

この結果から、飲食店の60.9％は何らかの形で新しい飲食ルールを案内していることが分かった。そして、お客の66.1％が実践していることが明らかになった。

また、どのような方法で案内しているかの質問には、「店頭や店内の壁にポスターを掲示する」が66.8％、「お客様の話し声の大きさ等、状況に応じて伝える」が35.8％、「入店時に口頭でお伝えする」が34.3％であることが分かった。

ポスターの効果でお客自身の意識の向上が高まり、協力的な回答がある一方で、お酒が進むと声が大きくなる人もいるため、呼びかけは難しいとの回答もあった。

中には、「それで防げると思ってるのか？」と言われたり、SNSの評価で最低評価をつけられたとの回答も。加えて、お客同士のトラブルに発展したケースもあったとした。

政府や自治体に望むことは何かとの質問には、「科学的に検証してより良い対処方法を指導、支援をしてほしい」、「感染防止対策に必要な備品を支給してほしい」、「短期間で効果の高い施策を推進してほしい」などがあった。

長引くコロナ禍で外食需要が低迷している中、全体売上におけるイートインの割合について聞いたところ、最も多いのは「90％の割合」が33％であった。

現在イートイン以外の販路として活用を問う質問では、約7割が「テイクアウト」である一方で、通信販売などを運用しているケースは1割未満。

外食業におけるイートインの価値はどのように変化すると思うか、注力したいことについては幅広い見解に分かれた。

先の見えないコロナ禍により、飲食業界の生き残り策が読み取れるアンケートではないだろうか。

（画像はプレスリリースより）
飲食店.COM（株式会社シンクロ・フード）調べ




株式会社シンクロ・フードのプレスリリース（PR TIMES）
https://prtimes.jp/

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