大林組、低コスト・短工期を実現する「導電性自己修復マット」を開発

株式会社大林組は12日、廃棄物最終処分場に敷設する「導電性自己修復マット」を開発したことを発表した。

今回開発された「導電性自己修復マット」は、埋め立て地の遮水において近年使用例が増加している「導電性マット」と「自己修復マット」を一体化したもので、敷設するマット減らすことでコスト低減と作業時間短縮を実現できる。

同マットは、従来の自己修復マットと同じ、水分に触れると膨張する粒状ベントナイトを上面の不織布と下面の織布で挟んで縫い合わせる構造ながら、上面の不織布に電気を通すカーボン繊維を混合することで「導電性マット」の機能を持たせている。

また、「導電性マット」と「自己修復マット」両方の機能を備え、材料費は「自己修復マット」より若干増加するものの「導電性マット」が不要となり作業時間も短縮できるので、従来より材料費含む工事費を20～25％削減できるとのことだ。

作業時間については、施工面積10,000の場合で、導電性マットと自己修復マット両方を敷設する場合と比較して15％程度短縮できる。

大林組では今後「導電性自己修復マット」を、多くの廃棄物最終処分場に提案し、さらなるコスト低減と工期短縮を図り、廃棄物処分事業の安全・安心に貢献していく考えだ。

（画像は大林組ホームページより）




大林組 プレスリリース
http://www.obayashi.co.jp/press/news_20180612_1