大日本住友製薬、東南アジア5ヶ国と香港でのメロペネムの事業実施の契約を締結

大日本住友製薬株式会社(以下、大日本住友製薬)は12月26日、AstraZeneca(以下、アストラゼネカ社)に導出していた抗生物質製剤｢メロペネム｣の返還を受けて、東南アジア五ヶ国と香港での事業を実施する契約を締結したことを発表した。

｢メロペネム｣は1995年に承認されたグラム陽性菌、グラム陰性菌、嫌気性菌など多くの菌種に対して効果のあるカルバペネム系抗菌薬だ。

現在では感染症診療ガイドラインに推奨されている標準的治療薬となっている。2008年には世界で1,000億円を超える売り上げを持つ注射用抗菌薬だ。

現在、アストラゼネカ社を通して世界100ヶ国以上で販売されており、大日本住友製薬は日本、中国、韓国、台湾での販売を実施していた。

また、アストラゼネカ社はPfizer Inc.と2016年8月にメロペネムと開発後期段階にある低分子の感染症治療薬の事業を譲渡する契約を結んでいる。

今回、ベトナム、タイ、シンガポール、フィリピン、マレーシアの東南アジアと香港の返還を受け、大日本住友製薬が事業を実施するが、引き続きアストラゼネカ社と緊密な連携を行っていくとしている。

大日本住友製薬は今後も感染症の治療薬として一層貢献していきたいとしている。

(画像は大日本住友製薬株式会社HPより)




大日本住友製薬株式会社　ニュースリリース
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