東急建設　CO2排出量モニタリングシステム実証実験へ

東急建設株式会社は、建設現場のスマート化を目指し、IoT技術を活用した「建設機械のCO2排出量モニタリングシステム」の実証試験に着手した。

IoT（Internet of Things）は、モノのインターネットと呼ばれ、これまでパソコンやサーバー、プリンタ等のIT関連機器が接続されていたインターネットに、それ以外の様々な「モノ」を接続する技術だ。

近年、環境意識の高まりとともに、建設現場での環境保全や安全が重要視され、企業の社会的責任に対する取り組みであるCSR活動にも関心が集まっている。そのような状況の中で、建設現場にIoT技術を導入することの意味は大きい。

同システムは、建設機械に小型の「マシン・コミュニケーション機器」を取り付け、株式会社セールスフォース・ドットコムが展開しているSalesforce1 Platform上でデータを集積し、分析、処理する。

建設機械の稼働状況やCO2排出量は、いつでもタブレット、パソコン、スマートフォン等の端末から把握できるため工程管理の効率化にも有効だ。更にGPSの位置データを組み合わせれば、近隣への環境に配慮した情報開示用ツールとしても活用できる。

また、様々な建設現場で蓄積されたビッグデータを分析・処理すると、建設現場の現状を可視化し、埋もれたニーズの発掘や新たなサービスの創出につながり、新規市場の開拓などにも利用できるという。

同社は、今後も様々なIoT技術を活用し、トータルな現場システムとしてのサービス化に取り組み、環境保全を始め、安全や品質向上をリードする情報技術の開発を推進していく計画だ。

（画像はプレスリリースより）




東急建設株式会社　プレスリリース
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