約9割が15%節電でもOK─日本のタネ『東日本大震災後の暮らしに関する首都圏調査』より─

株式会社I＆S BBDOは、震災後の新たな経済社会の再構築を目指し、企業の今後の取り組みや生活者の意識にヒントを与える、NIPPON Rebirth Project「日本のタネ」を5月12日に発足させた。その一環として、6月末に『東日本大震災後の暮らしに関する首都圏調査』を実施した。

調査対象は、20代～40代の女性240名。調査地域は、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の首都圏。

電力不足の問題は、日本経済に多大な影響を与え、この夏、個人個人にも節電の努力を強いている。そこで、「15%節電でも生活できると思うか」という質問をしたところ、全体の55％が「あてはまる」、34%が「ややあてはまる」と答えた。約9割の人が可能と回答したことになる。

また、「今年の夏の乗り切り方」は、「扇風機が1台増えた」「首に保冷剤を巻く」「グリーンカーテンに打ち水」とお金をかけない工夫が目立った。「がんばりすぎない」という意見もあり、ほどほどの努力で楽しく乗り切ろうという態度が見られる。

一方、「震災後変わったこと」は、「夫の残業が減って、早く帰宅。その分会話が増えた」「メールができなかった父親ができるようになり、連絡を取り合うようになった」「暑くても子供たちが『節電だね』と文句を言わない」など、人と人のつながりが強くなり、皆のために思いやる気持ちが増しているようだった。

まだまだ暑さは続くが、身近なところから節電を工夫し、家族で支えあって無理のない方法を取ることで、楽しくこの夏を乗り切れそうである。



株式会社I＆S BBDO