日本人はネットの広告を重視・寛容：個人情報提供への抵抗が低い

デロイトトーマツコンサルティング（東京都千代田区）は、日本はインターネット広告の影響力が高く、広告に対して寛容であることを発表しました。調査は日・米・英・独の4カ国を対象に行い、メディア、娯楽、情報とどのように関わっているかの現状把握とその予測を目的としています。

第4回となる2010年版では、日本、米国、英国、ドイツ、ブラジルの計5カ国の消費者7,721名（内、日本は1,847名）を対象に調査を行いました。その中で先進国（米国・英国・ドイツ）との比較を行いました。
日本の回答者の36%が、最も影響を受ける広告媒体としてインターネットを挙げており、これはテレビの40%に次ぐ高い選択率となっています。

他国では最も影響力のある広告媒体としてインターネットを挙げた回答者は米13%、英15%、独17%に留まり、日本でのインターネット広告の影響力の高さがうかがえます。
「広告受取のために個人情報を提供しても良い」という傾向が3カ国以上に強く、「インターネット広告は煩わしい」という傾向は最も低い結果が出ています。他の国に比べ個人情報を提供することへの、抵抗感が低い傾向があります。

また、「広告の視聴を負担に感じる」という傾向もドイツに次いで低いなど、総じて広告配信に対しては寛容な姿勢を見せています。また、同調査ではツイッターの普及の増加も示しており、全般的に無料サービスへに弱いとも獲れる結果となっています。


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