太陽電池パネルの総出荷量は減少傾向、JPEA第3四半期調査結果

一般社団法人・太陽電池協会（JPEA）は2月20日、2016年度第3四半期（2016年10月～12月）の日本における太陽電池の出荷統計を発表した。

調査対象は日本における太陽電池の出荷量（外国企業を含む）および日本企業における太陽電池の出荷量。セルおよびモジュールの種類別、出荷地別、生産地別の出荷量や、モジュールの用途別国内出荷量等の項目について調査した。

調査協力をした39社の企業のうち、38社から回答を得た。

2016年度第3四半期の日本における太陽電池モジュール総出荷量は1,718 MW、セル総出荷量は565 MWであった。

太陽電池モジュールの総出荷量は2014年度をピークに減少傾向にあり、今期のモジュールの総出荷量は前年同期比83％、国内出荷量は同92％だった。その中にあって、シリコン多結晶系は前年同期比 101％（1,238 MW）と堅調。一方、シリコン単結晶系は67％（325 MW）にとどまり、その他は42％（154MW）と大きく減少。モジュールの種類別ではっきりと差が出る結果となった。

モジュールの国内出荷量を国内外の企業別に見ると、日本企業による出荷量は825 MW、外国企業による出荷量は797 MWと、ほぼ同等となり、外国企業が日本企業に拮抗してきた形だ。

用途別で見ると、住宅用途は302 MWで前年同期比75％、一般事業用途は468 MWで同77％と減少したのに対し、発電事業用途は850MWで同113％と増加した。発電事業用途は第1四半期、第2四半期に引き続き堅調な動きとなった。

（画像はJEPAホームページより）




JEPA　プレスリリース
http://www.jpea.gr.jp/pdf/statistics/h283q.pdf