中途採用を実施している人事担当者628人が対象
株式会社リクルートキャリアは、「2019年度中途採用の計画」について調査を実施し、その結果を2018年12月13日に発表した。
同調査は、中途採用を実施している人事担当者628人を対象として実施されたもの。新たに検討している人事施策として「テレワーク」「兼業・副業の容認」という回答が多く寄せられるなど、興味深い内容となっている。
7割以上の企業が「新たな取り組みを検討」
調査では、「2019年度の中途採用人数の計画」「新たに活用を検討している中途採用の手法」といった質問と共に、「2019年度における中途採用の成功に向けて、新たな取り組みを検討しているか」についても質問。結果は、7割以上の企業が「検討している」と回答した。
新たな取り組みについて「検討している」と回答した企業には、検討している人事施策の内容についても質問。結果は、23.6%の「テレワークなど働き方の柔軟性向上」、20.8%の「兼業・副業容認など人事制度改革」、16.3%の「地域限定社員の導入」など、柔軟な働き方を推進する施策に多くの回答が集まった。
多様な働き方・ライフステージに寄り添った人事改革
リクルートキャリアは、「売り手市場」である昨今の採用環境においては「企業本位・仕事中心」の採用では求職者へのアピールが困難であると考察。こうした状況へ企業が対応し、多様な働き方・ライフステージに寄り添った人事改革を進めようとする意図が、同調査の結果からは見て取れるとしている。
(画像はプレスリリースより)
企業人事600人に聞いた、2019年度中途採用の計画 - 株式会社リクルートキャリア
https://www.recruitcareer.co.jp/