訪問入浴事業所の入浴事故を解析
一般財団法人日本健康開発財団温泉医科学研究所所長の早坂信哉氏らは、訪問入浴事業所の入浴事故を解析した。
調査は訪問入浴事業所として登録されている全2330か所の事業所に対して行われた。訪問入浴に関連する事故及び体調不良(以下、入浴事故)の発生に関して、596例の入浴事故を解析した。事故事例平均は82.3歳。
高血圧、発熱時は事故確率が上がる
調査の結果、高血圧時の入浴は事故発生のリスクが高い。入浴前の収縮期血圧が160mmHg以上だと、入浴事故の発生確率が3.63倍になる。
一方、入浴前の拡張期血圧が100mmHg以上だと入浴事故の発生確率が14.71倍との結果となっている。
いずれも、拡張期血圧61-84mmHg収縮期血圧101-129mmHgを基準とした場合であり、これは健康な人の正常血圧値である。
体温37.5℃以上で発熱している時も入浴事故の発生率が高く、36.0-36.9度の平熱時に比べて16.47倍にもなる。
入浴可否の判断の参考に
入浴事故として報告された主な事例は発熱、呼吸困難、痰や唾などを吐き出すことが困難になる、意識障がい、嘔吐・吐き気、外傷、血圧上昇・低下、チアノーゼ・顔色不良など各症状が10%~15%程度で大きな偏りなく分散されている。
これまで血圧値や体温値等の科学的根拠に基づく入浴可否判断基準(ガイドラインやマニュアル)がなかったが、この数値を元に入浴可否の判断の参考となると考えられるとのこと。
ただし絶対的な基準ではなく、最終的には個別判断をと呼びかけている。
(画像はプレスリリースより)
一般財団法人日本健康開発財団プレスリリース
http://prtimes.jp/main/html/rd/p/