国立精神・神経医療研究センター、抗精神病薬減量法ガイドラインを発表

独立行政法人　国立精神・神経医療研究センター（以下、NCNP）精神保健研究所は、統合失調症患者への抗精神病薬の適切な処方推進のための減量法ガイドラインを作成したと、10月4日発表した。（画像はプレスリリースより）

厚生労働省は、平成25年度以降の医療計画に、がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病の4疾患に加えて精神疾患を記載し、医療連携体制を構築するとしている。同時に、その指針において、抗精神病薬の実情を把握することが示されている。これを受けてNCNPが統合失調症の患者に対する抗精神病薬の処方について、レセプトのナショナルデータベース（レセプト情報・特定検診等情報データベース）を分析した結果、他剤処方の実情が明らかになった。

抗精神病薬の処方では、3剤以上の併用は効果に関するエビデンスがないにもかかわらず、入院患者では42.1％が3剤以上を併用、4剤以上も20％みられた。また、単剤処方は年々増加しているものの、欧米はもとより、東アジアの平均よりも国内の単剤処方の割合が低いことが、国際共同処方調査で明らかとなっている。

他剤大量処方されている患者から、安定した状態を維持しつつ種類や総量を減らすことは容易ではない。そのためには、科学的な根拠に基づく処方ガイドラインが必要である。NCNPでは、国立病院機構鳥取医療センターや藤田保健衛生大学と共同で、薬を減らす方法について163人を対象とした臨床試験を実施。多くの患者で、ゆっくりと慎重に薬を減らすことで、体への負担なく、安全に減薬できることを確認した。

NCNPのホームページ上に、研究成果に基づいた「SCAP法による抗精神病薬減量支援シート」の概要版を公開、今後この減薬法を広く周知し、国内の統合失調症患者への処方の最適化を進める。（長澤　直）




独立行政法人　国立精神・神経医療研究センター　プレスリリース
http://www.ncnp.go.jp/press/press_release131004.html