「共同購入クーポン」は二強を残し淘汰の方向に？

「インターネットコム」と「goo リサーチ」は、「フラッシュマーケティング」に関する調査を実施し、その結果を公表している。

調査は、全国の10代から60代以上のインターネットユーザー1,092人を対象に行われた。

調査結果によると、「共同購入型クーポン」について、「読んだ／聞いたことがある」ユーザーは、80.9％（883人）となる一方、「購入したことがある」ユーザーは、「読んだ／聞いたことがある」883人のうちの31.6％（279人）との結果となった。

また、「購入したクーポン」を尋ねたところ、第一位が、リクルートの『ポンパレ』（222人）、次いで、『グル―ポン・ジャパン』（162人）となり、上位2つのサービスが、他を大きく引き離す現状が見受けられる結果となった。

ちなみに、「フラッシュマーケティング」とは、商品やサービスの販売に関する、割引価格や特典付きのクーポンを“期間限定”でインターネット販売する手法のこと。通常は、24時間から72時間程度の短時間（フラッシュ）に行われ、日本国内では、「共同購入型クーポン」と呼ばれている。

今年の年末年始には、おせち料理の騒ぎがあったWeb参加型クーポンは、皮肉にも騒動が大きかったことで、その社会的な認知度を高めたものだが、より定着したサービスを展開するためには、荒稼ぎを目的にせず、余裕を含めた程度で提供するべきなのだろう。

2011年12月2日のロイター記事「中国共同購入クーポン・サイトの祭りは終わった」によると、中国国内の共同購入クーポン・サイトは、一時期約6,000サイトを超える勢いで隆盛を誇ったが、現在は、10月だけで456サイトが閉鎖。2011年通年では、1,483サイトが閉鎖している事態となっているそうだ。急激な膨張は、はじけるのも早いのかもしれない。




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