オフィスでの緊急医療処置
職場で同僚が倒れたら、あなたはどうするだろうか。SOCIETY FOR HUMAN RESOURCE MANAGEMENTは7月18日、救急医療処置の職場訓練を行う取り組みを掲載している。
従業員も学びたい、CPRトレーニング
同僚が危険な状態であれば、救急車を呼ぶことがまず求められるが、心停止など一刻の猶予もない事態においては、ほとんどの従業員が対応できないのが現実ではないだろうか。
近年では、米国心臓協会の協力で応急処置(CPR)、心臓の状態を判断・処置する自動体外式除細動器(AED)の使い方を学ぶ職場安全訓練を行う企業での取り組みが始まっている。
カンザスシティの弁護士・オランダ氏が勤める法律事務所でも、全従業員にCPRトレーニングを行った。
それは、彼の妻が友人とレストランで食事をしている最中、突然心停止になったエピソードからだ。
レストランにはAEDは設置されていなかったものの、マネージャーは母親が看護師であったことから、CPRを学んでいた。彼の緊急処置によってオランダ氏の妻は一命を取りとめたのだ。
職場だけでなく、社会的な援助という価値
労働安全衛生局では、訓練を義務づける一部の企業を除き、特にその必要性を訴えたり提供を呼びかけたりしていない。
しかしオランダ氏の例にあるように、緊急処置があったからこそ助かる命もある。知識があるかないかだけで、結果が変わってくるなら視野に入れたい取り組みだとしている。
(画像は写真ACより)
SOCIETY FOR HUMAN RESOURCE MANAGEMENT
https://www.shrm.org/