厚労省による授乳期の栄養方法に関する調査結果から「母乳」に対する意識の上昇が見られる

8月24日に、厚生労働省が平成27年度の乳幼児栄養調査結果の公開をしました。この調査は、平成27年国民生活基礎調査において無作為に設定された1,106地区で生活する世帯の中で、平成27年5月31日時点で6歳未満の子供がいる世帯とその子供を対象にしています。

同調査は、乳幼児の栄養方法と食事の状況などの実態を把握することで、授乳や離乳の支援、乳幼児の食生活改善に関わる基礎資料獲得を目的として平成27年9月1日に行われました。

今回の調査結果から、授乳期の栄養方法の推移として、10年前の前回調査と比較して、母乳による栄養方法の割合が増加し、生後1ヶ月では51.3％と平成17年度、平成7年度、昭和60年度の各割合と比較しても最も高い数値がでています。

これは、生後3ヶ月においても同様となっており、また混合栄養を含めた母乳を与えている割合は、生後1ヶ月で96.5％、生後3ヶ月で89.8％と非常に高い数値が出ています。

これに対して、出産後1年未満における母親の就業別に見た母乳による栄養方法の割合は、働いていた者で49.3％、育児休暇中あるいは働いていない者で56.8％となっており、こちらも前回調査と比較して上昇しています。

母乳を飲ませることによる育児に対する意識については、妊娠中に母乳で育てたいと思った者は43.0％、母乳が出れば母乳で育てたいと回答した者が50.4％であり、合わせて93.4％と母乳による育児を考える母親の割合がほとんどであることが分かりました。

授乳に関して困ったこととして、母乳の不足に対する不安などが上位にあげられており、次点で授乳の負担や大変さについての項目が多く選ばれています。また、授乳に関して困ったことを上げる者の割合は混合栄養を選んでいる者が最も多く、栄養方法ごとにそれぞれ異なる困りごとを上げる傾向が窺えています。




厚労省プレスリリース
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