子どもへの向精神薬処方が増加 抗精神病薬1.43倍、抗うつ薬1.37倍

子どもに対する向精神薬の処方が増えていることが、医療経済研究機構の調査で明らかになった。同機構は、13歳から18歳までの若年者を対象に、2008～2010年と2002～2004年の向精神薬処方割合を比較した。その結果、抗精神病薬43%、抗うつ薬は37%増加していた。

厚生労働省が実施した2002年から2010年にかけての社会医療診療行為別調査のデータを奥村泰之研究員らが2次分析。「全国レセプト情報」で、18歳以下の外来患者延べ23万3399件を分析対象とし、「精神神経学雑誌（11月25日掲載）」で発表した。

近年、精神疾患による受診者数の世界的な増加とともに、若年者の受診も増加。これを背景に、日本においても未成年の精神疾患による受診者数が2002年の9万5000人から、2008年は14万8000人まで増えている。

2002年～2004年と2008年～2010年の比較では、6～12歳でADHD治療薬が1.84倍、抗精神病薬が1.58倍に増えていた。13～18歳では、ADHD治療薬が2.49倍、抗精神病薬が1.43倍、抗うつ薬が1.37倍と増加傾向にあった。

抗精神病薬を処方された13～18歳の患者では、53％が抗不安・睡眠薬、26％は抗うつ薬を併用していた。抗うつ薬を処方された患者においても、58％が抗不安・睡眠薬、36％が抗精神病薬を併用していた。

気がかりは、国内で承認されている向精神薬のうち、子どもを対象とした試験を経たものは注意欠如・多動性障害（ADHD）治療薬2剤のみということだ。子どもへの投与の有効性や安全性が確立していない向精神薬の使用を余儀なくされている現状がうかがえる。

同機構は「増加傾向にある、これらの薬剤の子どもに対する治験の推進が喫緊の課題」と述べており、実臨床において「併用処方による長期的な有効性と安全を把握できるような調査手法を検討する」とした。

研究は、平成25度厚生労働科学研究費補助金「障害者対策総合研究事業(精神障害分野）」の「向精神薬の処方実態に関する研究」の助成を受け実施した。

（画像は医療経済研究機構のホームページより）




医療経済研究機構　プレスリリース
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