国産材を活用するヒートアイランド対策協議会が発足し、検証実験

周辺地域に対し都市部の気温が高くなるヒートアイランド現象。
この対策に大阪府や大学、民間企業が産学官一体となって協議会を発足させ、今夏に国産の間伐材を用いての確認実験を行うという。

昨年秋に府などが、大阪市北区の中之島で実施した間伐材を川の護岸壁に貼り付けた先行実験で、周辺気温より３度Cほど下がる効果があったことから、その効果を検証するもの。

協議会メンバーは、府や府木材連合会のほか、東京大・大阪府立大の教授や木材会社などで構成され、その名も「国産材を活用したヒートアイランド対策協議会」として、この１月に設立している。協議会代表は水野稔・大阪大名誉教授が務める。

実験は、高温で蒸したスギやヒノキの間伐材を用いて断熱効果を得るもので、東京と大阪のビルの壁面や屋上に間伐材をはり付けるなどの大規模な実験を、約１年かけて実施する。

そして来春には、ヒートアイランド対策に間伐材が有効であることを立証報告し、CO2削減にも寄与することから全国的に国産間伐材の利用を促進していく予定という。



（関連参考）
水野稔・大阪大名誉教授 記事
大阪ヒートアイランド対策技術コンソーシアム