フィデリティ、日本人の老後の備えに警鐘

フィデリティ投信株式会社（以下「フィデリティ」）は7月16日、退職準備に関する日本人の現状は「要注意」の水準であると発表した。

調査は米国をはじめ6カ国で実施され、日本からは2342人が有効回答を寄せた。得られた情報に基づいてフィデリティが提案する退職準備スコアを算定し、「警戒」「要注意」「あと一歩」「計画通り」の4段階で評価した。

進捗状況を主観的・客観的に評価すると、客観的なデータでは「警戒」域に入る人（右グラフの左端）の20％が「計画通り」、39％が「あと一歩」と自己評価をしているなど、楽観視する傾向が強いことが目立った。

フィデリティでは退職に必要な準備額を具体的な数字で示すのではなく、年収の何倍必要かを基準にして考えることを勧めている。

日本人の老後の備えで足りないものは何か。

準備スコア改善には退職年齢の引き上げが最も大きな効果があるが、今できることとしては、まず年収の中で貯金や投資など資産形成に回す割合の改善。日本人は特に株式資産の保有率が非常に低いため、資産の見直しも有効であるという。

（画像はプレスリリースより）




フィデリティ　リリース
https://www.fidelity.co.jp/