宿泊型健康指導プログラムによる効果
京都大学環境安全保健機構健康科学センターの研究チームは、 米国科学誌「Preventive Medicine Reports」にて、一般財団法人サンスター財団からの委託研究「宿泊型健康指導プログラムがもたらす行動変容と健康状態、医療費への影響」を通して、宿泊型健康指導プログラムの有効性を発表した。
サンスターグループ社員向け健康増進施設「サンスター心身健康道場」での宿泊型健康指導プログラムには、行動変容、健康状態を改善させる効果が認められると報告している。
健康状態や行動変容における有効性
研究チームは、 サンスターグループ社員415人を対象に、宿泊型健康指導プログラムと行動変容、健康状態における関係性について検証した。
被験者は、定期健康診断結果が特定保健指導の「積極的支援」あるいは「動機付け支援」に該当し、うち220人は、2泊3日の健康指導プログラムに参加し、生活習慣の改善に向けて健康的な食事や運動を学習した。
健康指導プログラム参加者は、非参加者と比べ、プログラム実施1年後の健康診断において体重、腹囲、non-HDLコレステロール(動脈硬化の総合的なリスク指標)が大いに改善していた。
また、プログラムにより健康的な生活習慣に対する意識が高くなり、プログラム効果は2年後の健康診断でも認められた。プログラム参加者は、2年後の健康診断結果において体重、腹囲に改善効果が確認された。
研究チームは、サンスター心身健康道場にて提供された宿泊型健康指導プログラムが、プログラム参加者に対して、健康的な生活習慣の獲得、持続的な行動変容の促進に有益であると結論付けている。
(画像は健康道場HPより)
京都大学
http://jp.sunstar.com/company/press/2019/pdf/190111.pdf