国際団体「Global Solar Council」発足、トリナ・ソーラー社長が副理事に

6日、フランスのパリで開催された第21回国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP21）の中で、太陽光発電関連の世界的団体「Global Solar Council(GSC、グローバルソーラー協議会)」が発足した。

協議会は、アジアソーラー協会(APVIA、Asian PV Industry Association)、中国ソーラー協会(CPIA、China PV Industry Association)、イタリアソーラー協会(Italia Solare、Italian Solar Industry Association)、インドソーラー協会(NSEFI、National Solar Energy Federation of India)、スペインソーラー協会(UNEF、Spanish PV Industry Association)等、世界の主要国のソーラー協会で構成され、各協会の代表が副理事を務める。

トリナ・ソーラー社会長兼CEOの高紀凡氏（Mr. Jifan Gao）は中国ソーラー協会(CPIA、China PV Industry Association)の代表で、GSCの副理事に選出された。

GSC会長はSolarPower EuropeのBruce Douglas氏が務める。事務局、法人の登記は米国で、本部は中国となる予定。

協議会は太陽光発電を世界最大規模にする事を目指し、情報を共有、課題とコスト削減に取り組む。

トリナ・ソーラー (Trina Solar Limited、TSL) は中国の大手太陽光パネルメーカー。

1997年に設立、最初の太陽光パネルを出荷した2005年の時点で市場シェアは約1％だったが、今年度第3四半期末で累積出荷量が15GWを突破するなど、大幅に業績を伸ばしている。

先月完成した島根県江津市のメガソーラー「東洋ソーラー江津第二・第三太陽光発電所」、今月計画が発表された九州最大級のメガソーラー「パシフィコ・エナジー細江メガソーラープロジェクト」など、同社製品を採用するメガソーラーは日本でも多い。

（画像はプレスリリースより）




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