住宅用太陽光発電システム市場の現状と見通し

太陽光発電事業に関するコンサルティング業務を行う株式会社資源総合システムは、特別調査レポート「住宅用太陽光発電システム市場の現状と見通し～今後のビジネス展開に向けて～」を2016年10月21日に発刊した。


資源総合システムの導入量予測によると、住宅用太陽光発電システムの導入量は2015年度実績の約21万件・1,204MWに対して2020年度に現状成長ケースでは32万件・1,930MW、導入進展ケースでは36万件・2,265MWに拡大する見通しである。

既築・新築別では“既築中心の時代”から現在は“既築・新築の拮抗状態”にあり、2020年度に向けて新築のシェアが既築を超えて過半となる見通しである。


2015年度の住宅用太陽光発電システム市場に対する太陽電池メーカー別シェアをみると、ユーザーの志向により、公共・産業・メガソーラー向けと異なり、国内メーカーがシェアの大半を占めているが、一方、国内メーカー間のシェア争いは激しくなてきている。

また、海外メーカーも住宅用太陽光発電市場に乗り出しており、カナディアンソーラーやハンファQセルズ等も徐々にシェアを伸ばしつつある。

これからのビジネスは、ゼロエネルギー・ハウスへの取り組み等が原動力となり、国内外メーカー・各産業界から住宅用太陽光発電システム市場に進出する動きが高まってきている。

ゼロエネルギー・ハウスの普及の動きに伴い、ますますその動きは顕著になると思われる。

スマート技術・ゼロエネルギー技術を背景に、創エネルギーとしての太陽光発電が標準搭載されるようになり、新築住宅を中心に堅調な市場推移が予想される。

一方で価格低下の方向が見込まれるため、市場規模拡大には、既存住宅用の太陽光発電システムの導入の新たな仕組みが望まれる。

ストック市場への対策と共に、次世代太陽光発電システム商品としての最適化を図る道が求められている。

自家消費市場向けパッケージ商品や新電力ビジネスとの組み合わせなどのZEHの次なる展開や、海外市場への進出など、ユーザーニーズに基づく戦略的な対応を考えることでことで、“住宅用太陽光発電システム”を基盤として、事業の継続・拡大が期待される。

（画像はプレスリリースより）




株式会社資源総合システム　プレスリリース
http://www.dreamnews.jp/press/0000141504/