一般名処方を行わない医師が半数　ケアネット調査結果

2013年6月21日-医師・医療従事者向け情報サービスサイトを運営している株式会社ケアネットが医師会員1000人に対し一般名処方に対する意識調査を行った結果、施行後1年以上経過した現在も一般名処方を行っていないことが判明した。

一般名処方を「行っている」は17.4％。前回15.1％から2.3％の上昇。「一部行っている」が 25.4％で、前回19.3％から6.1％の上昇。「何らかの形で行っている」のは全体で42.8％。前回34.4％から8.4％の上昇。

「行っていない」と回答したのは診療所・クリニック39.4％。一般病院62.9％。大学病院71.4％。この数値は、医師単位の集計。処方箋枚数と金額は加味されていない。規模が大きい医療施設ほど一般名処方を行っていない傾向が際立つ。

前回は診療報酬改定前後で17.2％から34.4％と倍増したが、施行から1年経過して落ち着いた結果となっている。

行っていない理由1位「一般名を調べるのが手間」で42.1％。煩雑な上、処方ミスの可能性があるからだ。2位「電子カルテに一般名処方のサポート機能がなく煩雑」29.7％。3位「紙カルテで煩雑」10.1％。

結果から、事務作業が原因であることがわかる。処方ミスへの不安も24.0％。事故を防ぐためにも看過できない理由だ。一般名を一部しか覚えていない場合が多いので、一部検索などできれば解決できるかもしれない。「いつでもどこでも事故が起こる可能性がある」「専門外のことを覚える余裕がない」との声があがっている。

後発品への懸念の声も無視できない。「後発品の効果に疑問がある」24％。「後発品も銘柄指定で処方する」21.0％。「供給体制に不安がある」8.2％。「後発品の品質が心配」「作用を確認できず、成分だけでは処方箋を書けない」との声もある。

明確に原因が判明している。今後の改善に向けた至急の対処が期待される。（貝塚　久美子）

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ケアネット、医師 1,000 人に一般名処方に対する意識を調査
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