新店舗の情報は「口コミ」31％～「未来の女性（消費者行動編）」調査から

ニールセン ジャパンは、2011年7月13日、「未来の女性（消費者行動編）」に関する調査を実施し、その結果を発表した。

同調査は、2011年2月から4月にかけて実施され、アジア太平洋、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、アフリカおよび北アメリカの21カ国で、18歳以上の女性約6500人を対象に調査が行われた。

調査手法は、先進国ではオンライン調査、新興国においては、オンライン調査、会場調査および訪問調査を混合したもので行われ、日本では、299名に対し、オンライン調査で、2月25日から3月2日まで実施された。

調査結果によると、「今後5年間で稼ぐまたは稼ぐ予定の余剰資金についてどれに充てるか」の問いには、「貯蓄（45％）」、「子どもの教育（34％）」、「食料品（34％）」との回答が上位を占める結果となった。特に、34歳以下の女性は、35歳以上に比べて、「貯蓄（70％）」が際立って高い結果となっている。

次に、「商品購入を決める際に影響を与える事項（複数回答可）」を聞いたところ、「食料品」、「飲料」、「健康／美容アイテム」、「衣料品」、「個人用の電化製品」、「自動車／他の交通機関」、「処方薬／市販薬」、「社会活動の場所選択」、「家庭用洗剤」の項目で、「値段」がトップとなった。そのほか、「家電」、「保険」、「社会活動への参加」については、「値段相応の価値」が、「家族のための金融サービス選択」については、「信頼しているブランド」で、「家庭での保育」、「家庭外での保育」については、「家族や友人の勧め」が、それぞれトップとなった。

さらに、「買いたいものをインターネットで検索する」との問いに、「非常に賛成する（40％）」、「ある程度賛成する（45％）」を合わせると、全体の8割以上（85％）に上り、特に34歳以下の女性は、「非常に賛成する（48％）」、「ある程度賛成する（44％）」と、9割を超えている。

「新ブランド、新商品、新店舗や新サービスの情報をどの方法で入手したいか」の問いには、どの項目においても「テレビ」もしくは「インターネット検索」が上位を占めているが、「新店舗」についてのみ、「口コミ（友達や家族から）（31％）」がトップとなった。

ニールセン・ホールディングス N.V.は、世界最大の情報・調査企業で、マーケティング及び消費者情報、テレビ等のメディア情報、オンライン情報、モバイル調査を提供している。

まだまだ、テレビから得る情報が、購買行動を左右している影響が、垣間見られる結果となった。ただ、若い世代に「貯蓄」の傾向が高い点は、デフレが長引く現状に加え、将来への期待が少ないためとみられる。値段と値段相応の価値が上位では、商品自体の魅力が足りないといわれても仕方がない。固くなる一方の財布のひもをゆるめる術は、あるのだろうか。



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